気が向いたときの株日記

昨今の金融市場はその動向の先行きも不透明な部分も多く、明日にはどのような値動きがあるのか、予想もつきにくいというのが最近の金融情勢ではないでしょうか。
私達にとって比較的情報が入りやすいと言われている日経平均株価ですら不透明でなかなか予想をしずらいので、これから投資を始めたいという人にとってもハードルが高く感じられるのではないでしょうか。

FXでは値動きがとても速いマーケットだと言われていますが、やはり情報収集が自身の資産を増やす重要な鍵となります。
入門前にFXの動向を勉強するためにニュースや新聞などをチェックして値動きについての勉強を行う場合にはそれで十分ですが、いざ本格的にFXを開始した場合にはそれだけでは不十分で、リアルタイムな波に乗る事は出来ません。

では、いったいどのようにして多くの個人投資家がマーケット情報を入手しているのか?
Web サイトには多くのFXマーケット情報が公開されています。
特に無料の情報も多いため、始めたばかりの方にとってはとても有用なツールと言えるでしょう。
情報の速さ、リアルタイムでの入手をしたいならやはり新聞やニュースより断然速いインターネット。
これらは各証券会社のサイト上にも公開がされていますし、各専門有料サイトなどもありますので、FXの入門当時は無料ツールから初めて、その後レベルに応じて有料サイトなどを使い分けてマーケット情報を入手すると良いでしょう。

また、日経平均株価の予想についても、多くのWebサイトにて毎日リアルタイムでの予想を立てているサイトも数多くありますので、そういった無料サイトから情報を入手し、予想を立てていくのも良いでしょう。
先ずは数多くのサイトのチェックを行って、自分が一番分かりやすい、見やすいと感じるサイトを見つける事が最も先決で、次いでより多くの情報を入手して様々な角度から予想を立てる事が出来るように少しずつ学んでいく事がより、資産を安全に増やしていくコツだと思われます。

日経平均株価指数は昨年末より低下傾向に転じ、2月以降は概ね1万6000円くらいを中心に上がったり下がったり乱高下を続けています。
年明けから始まった世界同時株安も日経平均を見る限りは一段落ついたとも言えます。

日経平均はアベノミクスの一環とも言える日本銀行の異次元緩和によって2万円を超えるまで上昇しました。
日銀の異次元緩和はインフレ基調を生み出すために行われた通貨量の政策で株価の上昇を目的にしたものではありません。

円の量的緩和政策は円安をもたらします。
円安になるとドル建てで見た場合、日本の株価に割安感が出ますから外国人を中心とした日本株の購入が増加し、結果として株高の基調になったと言われています。

昨年末から始まった株安傾向も直接株の売買が原因ではないとされます。
まず、中国経済の失速から多くのマネーが円に逃げ込んできたこと、さらにヨーロッパの経済の失速も懸念され、そうしたマネーが円に逃げ込んできて、その上ヨーロッパの経済失速によって供給過剰な原油価格がさらに下落すると見込まれて、それらのマネーが円に逃げ込んできて円高傾向が生じました。
この円高傾向が日本株の割安感を無くして日経平均の大幅な下落等の株安傾向を生み出したと言われています。

アメリカ経済は昨年末の雇用統計によって良好な数字を示しており景気回復へのトレンドを示していました。
これに合わせて連邦準備銀行の段階的な利上げ実行も引き続き行われると噂されていました。
連邦準備銀行の利上げが行われれば、さらなる円安になると思われていましたが、年明けの世界同時株安の中で連邦準備銀行の利上げも慎重になり、今のところ円高傾向に変化は見られません。

グローバル化によって世界のマーケットが結びついたために日本の景況と結びつかない金融市場や外国為替市場の変動が生じるようになってきています。
日経平均株価指数はかつて日本の景気を示すバロメーターなどと呼ばれてきましたが、昨年末以降の株安傾向も日本の実体経済の景況とは相関していません。

投資入門として色々な用語を理解しなければなりません。
市場における用語も理解することが重要ですが、その中でファンダメンタルズ分析を理解しましょう。
ファンダメンタルズというのは金融市場において重要ですが、解釈として最初に各国の経済活動における状況を示していく基本的な要因となります。
経済における基本的な条件として、経済成長率であったり物価上昇率、さらに失業率などといった経済指標があります。
もう一つが個別企業における業績であったり資産価値などといった、それぞれの財務状況です。
株式投資ではファンダメンタルズとして企業の状況を重視していますが、国家の指標と同じように分析をしながら投資を行っていきます。

その一方でテクニカル分析というのは日経平均や商品、さらに外国為替などにおいて価格であったり出来高の情報を参考にしていきます。
過去の同じパターンと比較しながら、相場の先行きを予測していく手法ですが、これも投資の入門編として理解したい分析方法です。
テクニカル分析の中でチャートや移動平均線を利用した手法が一般的ですが、相場の強弱を計測していく騰落レシオであったり、投資家の心理をチェックすることができるサイコロジカルなどといった指標があります。

そこでファンダメンタルズ分析とテクニカル分析のどちらを活用していけばいいのか分からないという方も多いです。
結論として片方を重視するのではなく、併用していく方法が正しいです。
長期投資を日経平均などを活用しながら株式投資を行うといったプランを考えているのであれば、ファンダメンタルズ分析を重視して状況を把握しながら投資を行いましょう。

テクニカル分析だと投資家心理を見ていく際には活用できますが、長期もしくは短期売買においてもリターンを手にするための方法となります。
よってファンダメンタルズ分析が適しています。
しかしリターンを望みたい時にはテクニカル分析によって、注文を入れたり売却タイミングを図っていくこととなります。
併用しながら投資を進めていきましょう。

インデックス投資は日経平均株価を活用した相場を理解する上で重要な投資方法です。
相場は常に変動を続けており、時には大幅に動くケースもあります。
そのポイントを理解しながら投資を行っていきますが、市場の動きを表している日経平均225やTOPIX、さらにアメリカでは一般的になっているダウ指数といった内容と連動しながら値動きを見ていきます。

日経平均であったりTOPIXは日本の市場で活用されています。
よってニュースや新聞でも投資で見かけていくことが多くなりますが、日本の株式市場における動向を見ていく際にインデックス投資を活用する投資家もいます。
日本の株式市場における平均値を算出している指標にもなっていますので、インデックス投資は重宝されています。

よくインデックス投資とアクティブ投資という手法が取られていますが、それぞれのポイントを見ていきます。
市場の平均値を狙っていく方法がインデックス投資ですが、市場の平均値を上回っていこうとしていく投資がアクティブ投資となっています。
各投資の手法は異なっていますので、内容を理解しておきましょう。

すると安定した投資にはインデックス投資が向いているということがわかってきます。
その理由を見ていくと、アクティブ投資では市場の平均値を上回っていくプランとなっていますので、アクティブだとコストなどを多く使っていきます。
よってインデックス投資を選択する投資家が多くなっており、平均値を目指していきながら投資を進めていくことになります。
このインデックス投資であれば日経平均株価の平均でみていくので、販売手数料であったり運用に関する報酬などで余計にコストを使う必要が無いのです。
指標はコストを差し引くことがありませんので、安定した投資を行うことができます。

インデックス投資におけるコストは運用管理におけるコストであったり、売買に関するコストなどがあります。
組み入れている銘柄について、頻繁に売買を行っていく必要もありませんので、利益を売買コストへとあてていくこともできるでしょう。

日経平均先物をインデックスにした商品には2つあります。
「日経225先物と日経225mini先物」と「くりっく株365（日経225証拠金取引）」です。

「くりっく株365」は日本で初めての取引所における上場株式の価格をインデックスにしたCFD（差金決済取引）です。
入門的なことを言えば、CFDとは、「Contract For Difference」の頭文字で、日本語では「差金決済契約」と一般に訳されています。

CFDは「証拠金取引」なのでレバレッジを効かせた取引も可能です。
CFDでは、国内外の株式や債券、株価指数、商品先物の取引のものもあります。
CFDでは日経225の他にアメリカのNYダウやイギリスのFX100指数、ドイツのDAX指数などに連動したインデックスも取引対象とされます。
現在大流行のFX取引もCFDの一種です。

差金決済契約とは、 反対売買が成立してからその差金で決済し利益を確定させる契約・取引です。
日経225先物では先物の買いと売りの両方が可能なシステムになっています。
たとえば今後日経225が下がると判断した場合、日経225先物を売りポジションにし、実際下落が起こったら買戻しして決済することでその差額の収益を得ることができます。

このため利益を出すためには常に株式情報その他の先物取引の基本的な情報を収集しておくことが必要です。

株式投資を行うためには企業業績や産業の動向などの経済の知識・情報だけでなく政治や国際動向など様々な知識・情報が必要です。
そうした情報を集めるために株式投資の初心者である個人投資家は日経新聞を利用する場合が多いのではないでしょうか。

株式投資において銘柄選びをするためには個別の企業の財務指標から経営業績や動向をつかんだり、その企業の環境である産業の動向、さらに他の産業も含む日本経済のマクロな動向も予測しなければなりません。
もちろん将来のことなど専門家でもわからないわけですが、政府の経済政策のニュース等を参考に、ある程度起こりうる事態を想定しておくことは初心者に限らず株式で投資をする人にとって大切なことでしょう。

このとき日経新聞を読むことは大変重要です。
なぜなら日経新聞の記事が株式マーケットに強い影響力を持っているからです。
日経新聞の記事の掲載内容によって株価が動くということは過去に頻繁に起こってきたことです。
株式マーケットあるいは株価というのは経済学者ケインズの言うところの「美人コンテスト」です。
投資家はこの「美人コンテスト」の審査員です。
つまり株式市場という「美人コンテスト」では「自分にとっての美人」を選ぶことではなく「みんなが美人だと思う人」を選ぶコンテストです。

ですから、みんなが株式投資で参考にする日経新聞から知識・情報を得ておくことは株式投資家にとっては必須です。
なぜなら日経新聞に書いてあることが株式マーケットという「美人コンテスト」でみんなが選択することだからです。

日経平均株価（日経225）を対象とする上場株式の株価の指数の先物取引には、「くりっく株365」（日経225証拠金取引）と大阪取引所の日経平均先物である「日経225先物および日経225mini」があります。

「くりっく株365」は日本で初めての公的な取引所で取引が行われるようになった株価をインデックスとしたCFD（差金証拠金取引）のこと。
「くりっく株365」と「日経225先物および日経225mini」では取引期限が違います。
「くりっく株365」では、決済日が自動的に翌営業日までロールオーバー、つまり繰り越しされ、取引したポジションの保持は無期限にできるシステムになっています。
このため自分のタイミングでマイペースにじっくり投資することができるようになっています。
ただし、損失が一定の範囲を超えた場合に発動されるロスカットには十分注意をする必要があります。

また、「くりっく株365」は金利と配当に相当する金額をを受払いすることができるため、より現物の日経225に近い価格で取引が可能ということになっています。
「日経225先物および日経225mini」には、金利と配当があらかじめ価格の中に含まれています。
このため取引価格は現物の日経225の価格とは異なってきます。

日経225とNYダウのマーケットが連動することは多くの人たちによって知られている事実だと思います。
なぜ、日本のマーケットで取引される日経225とニューヨークのマーケットで取引されるNYダウの指標が連動するのでしょうか？

この答えとしては一般に次のような回答がなされます。
日経225のインデックスとNYダウのインデックスは裁定取引の対象にされるからです。
裁定取引とは複数の種類の金融商品等の価格や金利などのインデックスを比較し、相対的に利益のある商品にお金が流れることを言います。
水が高いところから低いところに流れて水位が平均化されるように、裁定取引によって各商品の価格や金利などのインデックスが平均化され適切な水準で均衡すると経済理論では考えられます。

もちろん経済理論も理論ですから現実の世界では例外もあるでしょう。
その点、日経平均のインデックスとNYダウのインデックスの裁定取引による連動は経済学の理論どおりの一例と言えるかもしれません。

リスクヘッジのための投資の基本は分散投資ですが、分散投資には多額の資金が必要です。これでは多額の資金を持たない一般個人投資家はリスクヘッジができません。
しかし現在では日経225とNYダウの双方をインデックスとするCFDなどによるファンドも金融商品として存在します。
これならば個人投資家でも分散投資によるリスクヘッジが可能です。

2016年の大発会から世界的な同時株安で、当然日本の株式市場における日経平均も続落を続けました。
アメリカのDAW平均も同じように続落を続けました。

この世界同時株安の背景には様々な要因が指摘されていますが、専門家に指摘されている主要な要因は、上海市場から大量の資金が逃げ出したこと、しかもそこに大規模なヘッジファンドが関わっているらしいということ、もう一つは原油価格の下落によって世界のマネーの流れが変化したことなどがあります。

原油価格の下落はもともと供給過剰であったところにヨーロッパの経済が先行き不透明となり原油の需要が激減するのではないかという懸念からきていると言われています。またアメリカの石油輸出再開のニュースも少なからず影響を与えているでしょう。

今回の世界同時株安からもわかるように世界の株式市場は連動しています。
日本の実態経済に関係なくアメリカや中国の株式市場の動向に日経平均やその他の日本の株式市場のインデックスは大きく影響を受けます。
このため、仮に日本の株式を直接に、あるいは日経平均等をインデックスとする商品に投資をしている場合には、常にアメリカや上海等の世界の株式情報も小まめにチェックし自分の資産を防衛する必要があります。